京都にいる友人から、こんな話を教えてもらいました。大阪市立大学の幸田正典教授の研究グループが、ドイツの研究所などとの共同研究で明らかにしたとの事。２月８日に米国の科学専門誌「PLOSBIOLOGY」のオンライン版に掲載され、以降NHKはじめ各局がニュースで報じられている。「鏡像自己認知」はこれまで、人以外では、チンパンジー、イルカ、象、カラスの仲間などで知られてきたが、今回は魚でははじめて「ホンソメワケベラ」で確認された。「ホンソメワケベラ」は昨年６月「ＮＨＫのダーウインが来た」で放映され、「魚でも生きるための顧客戦略が?!」とのタイトルで私のブログで報じた魚だ（HTTPS://JASIPA.JP/OKINAKA/ARCHIVES/8534）。

ホンソメワケベラの実験は、ホンソメワケベラの体についた寄生虫を何かにこすりつけて取ろうとする特性を利用した実験だ。自分では気づかない体の一部分（喉のあたり）に寄生虫に似た茶色の印をつける。そしてそれを水槽の中に立てた鏡で見せ、どんな行動をするか観察した（同じような鏡像認知テストは、チンパンジーや、象、カラスでも実施されているそうだ）。喉に印をつけないとき、透明な印をつけたとき、茶色の印をつけたが鏡がないときは、喉をこする動作はなく、茶色印を鏡で見たときだけ自分の喉を水槽の底にこすりつける動作をするとのことだ（8個体中７個体でこの現象が起きるが、他の場合は全く起きない）。水槽の底でこすった後、鏡でとれたかどうかを確認する行為もするらしい。

魚類の記憶力や認知能力は低いと考えられてきたが、これらの認知の過程はチンパンジー、ゾウ、カラスの仲間の場合と大変よく似ていることから、鏡像認知の様式もこれらほ乳類や鳥類と似ていると考えられ、この類似性は、物事の判断や思考プロセスが脊椎動物で共通していることを示唆しているのではないかと言う。寺田先生の研究室では、相手の考えを理解する能力、さらに共感性といったこれまでは想像もされなかった能力も次々と魚類で明らかにされつつあるそうだ。NHKの“ダーウィンが来た”でのホンソメワケベラの顧客戦略に驚いたが、当研究結果を聞き、合点がいった。
当報告書の詳しい内容については、大阪市立大学の広報、「“鏡に映る自分”が分かる魚を初めて確認！～世界の常識を覆す大発見」（https://www.osaka-cu.ac.jp/ja/news/2018/190208-1）をご覧ください。

久しぶりの我が家のベランダです。
真冬もベランダは花で一杯です。
冬はやはりシクラメンが主体となります。そして冬の可愛い花として店の店頭などでもみられるカランコエも。今年はカランコエの八重も咲いています。

水仙は20年以上、球根を維持し、毎年花を咲かせてくれます。その匂いは来る春を期待させてくれます。キンギョソウやラベンダーはこれから咲きほこることでしょう。

部屋では、これも２０年以上大事に育ててきたランが今年も花をつけてくれました。これから室内を賑やかにしてくれます。

今年も、５月に咲き誇るペラルゴニウムがじっとその時を待っています。挿し木で何本か増やしており楽しみです。最後の写真は、昨年のペラルゴニウムです。

毎年今頃開かれているスイスでのダボス会議に合わせて発表される「世界人材競争力指数」について日経１月22日朝刊記事が報じている。人材サービス世界最大手のアデコ（スイス）などが、有能な人材を持つ力を国ごとに評価したものだ。日本は調査対象国１２５か国のうち２２位で２０１８年より２つ順位を下げた。１位はスイス、２位はシンガポール、３位は米国で、日本は「競争の激しさ」の評価が高く、人を生み出す力では６位、「女性がリーダーシップを発揮できる機会」などが低く,人材を引き寄せる力は４５位にとどまったそうだ。ちなみに韓国は30位、中国は45位。

評価会社の方々の意見がhttps://www.zakzak.co.jp/eco/news/190122/prl1901220094-n1.htmlに掲載されている。
「トップにランクインしている10カ国のうち、たった二カ国、シンガポールとアメリカだけが、ヨーロッパ外の国々だ。これは、ヨーロッパが有能な人材の主な供給源であること、優良な大学やしっかりした教育セクターを持つ国々が、有能な人材を引き寄せることを示している。優れたリーダー達に自分の国に留まってもらいたければ、新しい事象に柔軟に対応し、変化し続けていかなければならない。」と、ある評価会社の方がコメントしている
また別の評価会社の人は「仕事の世界が大きく変わりつつある現在、国家や都市に有能な人材を引きつける魅力が無ければ、人々やビジネスはその場所から離れてゆき、別の場所でチャンスを探そうとするようになる。起業しやすい場所であることが、常に流動している現代の世界で成功するためにどれだけ重要であるかを再度強調したものとなった。能力のある人々が生き生きと働くことができ将来の繁栄をもたらしてくれるようになるために、起業家の育成が必要不可欠だ。」と述べている。
都市ごとの人材力の調査報告も合わせてあった。対象114都市のうち1位はワシントンDCでコペンハーゲン、オスロと続く。日本は東京が19位、大阪が41位に対して、なんとソウルが10位、台北15位だ。

昨年発表の「科学技術白書」で、日本の技術力が2004年をピークに急激に衰退している現状を初めて認めた報告がなされた。大学職員を非正規化し、予算を削減し、研究内容にも締め付けを入れている文科行政に関して、ノーベル賞受賞者からも批判されているが、改善の方向性は見えてこない。経団連の春季交渉指針で、これまで官製春闘で賃上げ目標を政府が示してきたが、今年の方針として、「付加価値の高いビジネスモデルを作るのが日本の課題で、人材のレベルを上げるための投資が必要」とし、一律の賃上げはなじまず、能力開発などの支援の充実など人材投資の総合的戦略を必要とし、各企業の責任で考えるとした。日経の社説（1月23日）でも、「人材投資の戦略を経営者は明確に語れ」とのタイトルで、賃金は経営者から働き手への重要なメッセージで、政府の干渉を排除するのは当然とし、デジタル化やグルーバル化などの構造変化の中で、生産性向上のための従業員教育のテコ入れも含め、総合的な処遇制度改革に取り組むべきと指摘している。
世界の高度人材が日本に興味を示す国となるために、経営者はどんな人材を育てるべきか明確に社員に提示し、教育投資も含めた処遇制度改革として示すべき時が来ているのではなかろうか。政府に対しても高等教育の在り方の再考をお願いしたい。