6月2日朝日新聞の声欄に１６歳の女高校生が投稿していた。表題は「スマホのない時代だったらなあ」。小学５年の時、オーストラリアへ家族と旅行した時には、いろんな人にレストランやお店までの道を聞くなど、現地の人とのコミュニケーヨンを楽しめた。が今年行ったときは、すべてスマホで調べることが出来たが、何か物足りなさが残ったという。現地の人との対話が恋しくなり、私たちから大切なことを奪っているのではとの疑問が沸き、スマホのない時代に生まれてきたかったと締めている。

表題の「スマホが学力を破壊する」というのは、本の題名だ（集英社新書、2018.3.21刊、川島隆太著）。著者はニンテンドーDS用ソフト「脳トレ」シリーズの監修者で、現在は東北大学加齢医学研究所所長をされている。仙台市の市立中学校の生徒を対象（2万2390名）にした調査結果に基づいて「スマホの長時間使用は子供たちの学力や脳に悪影響を及ぼす」との警告を発している。特に自宅での勉強の合間に動画を見るというマルチタスクは、どちらにも集中できず、学力、認知機能、記憶力などの低下を招くと論じる論文が多いそうだ。また、人の脳で最も大切な前頭前野は、人と直接会って話をすると大いに働くことが脳活動計測で分かっている。文章を手書きで書くことも、パソコンなどで書くより前頭前野はたくさん働くという。スマホを使いこなす子供は、対面型のリアルコミュニケーションの機会が減り、前頭前野を使う頻度も減る。そのため、脳が健全に発達せず、学力が低下するという。

もう一冊、「子どもがネットに壊される～いまの科学が証明した子育てへの影響の真実～」（メアリー・エイケン著、小林啓倫訳、2018.4.11刊、ダイヤモンド社）でも警告している。ここでは、若者のソーシャルメディアの行き過ぎた使用がメンタルヘルスの問題を引き起こす可能性を指摘する。また、赤ちゃんにとっては、親とのアイコンタクトが健全な愛着の心を生み、他人との交流ができる個人への成長を助けると言う。授乳するときに片手でスマホや携帯電話に夢中になり、赤ちゃんと目を合わせる機会を減らすことなどに警鐘を発している。

６月４日の日経朝刊、池上彰の“大岡山通信”では、就活中の学生や働き始めた若者へのアドバイスとして、組織や社会で生きていくための人間関係の重要性を説いている。そのためには、SNSや電子メールでの対話も便利だが、直接相手の顔を見ながら話をすることが大切だと言っている。

電車に乗ると、7～8割の人がスマホに集中している姿に異様な感じを覚えることが多い。“歩きスマホ”を警告する駅の放送も多く聞かれるようになったが、大人たちがスマホに没頭する姿が子供に与える影響も大きいのではないかと危惧する。スマホを使えない（使わない？）１老人の戯言ですめばいいのだが、少子高齢化を迎える次代を担う若者の成長に影響を与えるとなると問題は大きい。国としても何らかの対策を打たねばならないとも思うが、やはり我々大人が規範を子供に見せることも重要ではないだろうか。

1970年に八幡製鉄と富士製鉄が合併してから42年、今年10月に新日鉄と住友金属が合併する。今朝の日経11面、「日曜に考える」欄の『経済史を歩く』2回目の記事が「新日鉄誕生」だったが、1971年入社の私としては、一番に目に留まった記事だった。今年の3月に入社後初めての同期会（http://blog.jolls.jp/jasipa/nsd/date/2012/3/23）があったが、我々同期は純粋に「新日鉄」に生きてきた1期生とも言える（採用時から退職時までほとんどの人が純粋に新日鉄。ただ、いまだに子会社の社長などで活躍している人もいる）。

当時は、米国も鉄鋼生産がピッツバーグを中心に盛んで、世界の鉄鋼業をリードしていた。1967年の粗鋼生産世界一位はＵＳスチールで八幡、富士は4位、5位に甘んじていた。国内では需要は急増していたが、各社が過当競争の中で溶鉱炉を次々と新設（新日鉄も君津に続き大分も建設）し、製品市況は低迷していた。世界と競争するためには、合併して粗鋼生産世界一、売上高日本一の巨大企業を作り、業界内で強力なリーダーシップを発揮し、過当競争を防ぐこと、それが求められていた。合併直後オイルショックなどの激変があり、粗鋼生産は1973年をピークに頭打ちとなったが、新日鉄はシェアを譲りながら業界秩序を守ったとある。

その後も日産ゴーンショックが契機と言われる、川鉄・日本鋼管の合併（ＪＦＥ）もあったが、ミタルがアルセロールを買収し、ダントツの粗鋼生産世界一になった頃から、新日鉄はじめ日本の鉄鋼業も買収の危機感から、再編が再度言われ始めた。今回の新日鉄・住金の合併もその流れにあると思われる。日本全体のシェアが頭打ちの状態の中、この合併により粗鋼生産世界2位に浮上できる。

「あの時合併していなかったら、日本の鉄鋼業界は大変なことになっていた」と当時秘書課長や鉱石課長だった勝俣孝雄氏、今井敬氏は言う。当時合併を推進し、多くの反対を押し切った稲山、永野氏の決断は素晴らしいものだったと思う。合併と共に入社した我々は、風土・文化の違いにたびたび遭遇し、苦い思い出も多いが、今となっては、統合に貢献できたことが懐かしくかつ誇らしく思い出される。「先を見た決断」、リーダーシップの重さをつくづく思い知らされる。

当シリーズの3回目は「東京通信工業（現ソニー）」だそうだ。

今週28日の各新聞の朝刊トップ記事に、エルピーダが会社更生法を申請し、事実上倒産したことが報じられた。ＮＥＣ，日立、三菱電機のＤＲＡＭ事業を統合し、テキサスインストルメントから招いた半導体専門家坂本社長の剛腕で、サムスンを超え世界一を目指すとしたが、残念ながら夢の実現は叶わなかった。半導体事業は、ともかくマーケットが頻繁に動く中で、商品が成熟する間もなく先に向けた投資を適切に実施出来なければ生き残れない、非常に厳しい業界と聞く。今回も、リーマンショックの痛手から立ち直れない状況の中で、サムスンはパソコン向けＤＲＡＭからスマホ用ＤＲＡＭにいち早く切り替え（投資し）たが、資金繰りが厳しいエルピーダは、その切り替えに後れを取ってしまった（円高もあるが）。坂本社長は社長就任後、ともかく浮き沈みの激しい中、資金繰りに日々奔走されていたとか。やはり厳しい業界だ。

それにしても、世界に誇れる「日の丸技術」があらゆるところで苦境に立っている。日経の「日曜に考える（2012.2.12）」に「日の丸技術：復活の条件―オープンな若い感性が重要に」との記事が掲載されている。日本のデジタル事業を牽引してきたソニーやパナソニックはどうしたのか？ソニーで言えば平面ブラウン管の成功が薄型テレビへの移行を遅らせ、ＭＤ（ミニディスク）の事業が音楽ネット配信を阻んだ。「iモード」を守ろうとしたＮＴＴドコモはスマートフォンに出遅れ、その機能を引き継ごうとして通信障害を起こしたと言う。フィンランドのノキアも、「ブラックベリー」のＲＩＭも同じく、成功体験が変化を拒んだ。アメリカでは、以前はハイテク産業の中心はボストン周辺だったが、パソコン・インターネットの出現でシリコンバレーにその座を奪われた。部品から製品、サービスまで社内で手掛ける東海岸モデルは、一度成功するとそれを守ろうとする力が働くと言う。一方で、半導体や製品、ソフトなどを異なる企業が提供する西海岸モデルは、階層ごとに競争原理が働き、変化への対応がしやすいとカリフォルニア大学の教授は分析する。日本や、欧米で苦戦する企業はたしかに東海岸モデルと言える。そのような企業は終身雇用制など人材流動性が低いし、経営者には過去に成功した人が就き、過去のモデルを壊しにくい。アップルや、グーグル、フェイスブックなどは過去の成功資産にも上司にも気を使う必要がないらしい。

「日の丸技術」復活に向けて、ソニーの次期社長平井氏（51歳）に期待が集まっている。