「NHK」カテゴリーアーカイブ

日本の文化、自然を維持したのは外国人?

昨夜(2日)NHKで自然遺産が大好きダニエル・カールと文化遺産になった富士山に魅せられているパックンが、自分の好きな日本の世界遺産をプレゼンテーションする「世界遺産ドリーム対決」と言う番組を放映していた。

幕末,文明開化に憧れる日本人たちは伝統的な日本文化を軽んじ、日光の東照宮などは荒廃の危機に陥りました。それを救ったのは日本にやってきた外国人たちだったと言う。明治初期の外来の仏教を排する「廃仏毀釈」運動で、全国の寺院・仏像・地蔵が破壊されることになったが、フェノロサが政府に嘆願して奈良の法隆寺や、興福寺が残ったとも言う。フェノロサの配下にいた岡倉天心が、破壊された何百もの仏像の修復にあたったそうだ。当時奈良の五重塔も薪用として売り出され、その値は今の価値で2万円だったとか。

ハーバード大学の要請で屋久島を訪れた(1914)ウィルソンは、日本の四季が凝縮された屋久島の自然美に感動し、当時の屋久島の若い人たちに屋久島の自然を維持するよう懇願したと言う(最近当時の写真がハーバード大学で見つかった)。屋久島には大きな切り株(大阪城建設のために伐られた切り株にウィルソン株と命名されている。100メートル素潜りの記録を持つマイヨールがこよなく愛した世界遺産八丈島もある。

彼らは日本の美術・建築・自然の美しさに魅了され、日本人が気付いていないそのすぐれた価値を伝えた。彼らの日本文化への愛がなければ、日本の世界遺産は存在しなかったかもしれないのだ。以前当ブログで、伊勢神宮や、白川郷、桂離宮などを「パルテノン宮殿に匹敵する建築物」と評価したブルーノタウトの話をした(http://jasipa.jp/blog-entry/9085)。このブログでは「自社の強み、個人の強みを知るためには、積極的に外の世界と交流し、自社を、自分を“素直”に見つめ直すことが必須ではないかと思う。JASIPAなどの集まりに参加することで、他社との人脈を広げる機会を得ることも、その意味では大いに意味あることと思う。普段当たり前と思っていることが、意外とそうではなく、自分の強みだと分かれば、大きなエネルギーに変わり、大きな生きがいにもなる。」と締めくくった。フェノロサがいなければ、法隆寺や興福寺、仏像などが消えてしまっていたかも知れないと思うと、畏怖を感じる。

自分の強みを把握することの難しさ?!

先日伊勢神宮の式年遷宮のテレビ番組の中で、「日本の建築の素晴らしさを世界にアピールしたのは、ドイツ人のブルーノ・タウトだ」との説明があった。ブルーノ・タウトはドイツを追われ、1933年日本に亡命。日本には3年ほどしかいなかったが、その間に、桂離宮、白川郷、伊勢神宮に関して、「パルテノン宮殿に匹敵する建造物」「天から降ってきたようなこれらの建築物は、世界の王座である」と絶賛したと言う。それで日本の建築家は、そのすばらしさに気付いた。

25日の朝日新聞「未来を拓く“森のミクス”」の記事の中で、米沢市で開かれた「国民参加の森林(もり)づくり」シンポジウムの基調講演をされた椎名誠氏の言葉が掲載されている。「日本が緑に囲まれた国であることは、中からは分からない。北極圏に住んでいるエスキモーは、昔も今もアザラシなどの生肉を食べている。焼いて食おうにも、高緯度になると森林限界を過ぎて木が生えていない。」と。モンゴルでも木があまりなく牛の糞を乾燥させて燃料にしていることや、木がないところでは火葬にできず、北極圏では海に流し、チベットでは鳥葬、モンゴルでは風葬、つまり野ざらしだと言う。自然に恵まれた日本の良さを認識し、森を守り、生かすことを全国レベルで考えるべきだと訴える。

事業戦略を立てる場合、自社の強み、弱みなど(SWOT分析)の把握が必須だ。しかし、これが自社だけでやるのは難しい。競合他社など外の世界を知らずして、強み、弱みを知ることは出来ないのだ。第三者的視点で見つめ直さないと分からない。安倍総理も言っているが、日本文化を日本人は当たり前と思っているが、外国人が日本文化に接すると、その良さに感動する(財布を落としても戻ってくる!)。したがって事業戦略を立てる上でも、如何に外の世界を知るかが非常に重要となる。私も、例として、ソニーのデジカメの話をよくする。古い話で恐縮だが、日経ビジネス2002.3.18の特集で、ソニーのデジカメのアフターフォローに関する顧客満足度が最低との記事が出たが、翌年№1になったそうだ。日経ビジネスのお蔭で、自らのデジカメのアフターフォローの世間の評価が認識でき、対策を打つことが出来たと言うことだと思う。上の例でも、ブルーノ・タウトという世界の建築を理解している人が日本に来たから、その良さに気付くことが出来、また椎名さんという世界の実情に詳しい方がいたからこそ、日本の良さをアピールできたと言う事ではないだろうか?

自社の強み、個人の強みを知るためには、積極的に外の世界と交流し、自社を、自分を“素直”に見つめ直すことが必須ではないかと思う。JASIPAなどの集まりに参加することで、他社との人脈を広げる機会を得ることも、その意味では大いに意味あることと思う。普段当たり前と思っていることが、意外とそうではなく、自分の強みだと分かれば、大きなエネルギーに変わり、大きな生きがいにもなる。

“いいね!“人を動かす“共感力”(NHK「クローズアップ現代」)

25日のNHK番組「クローズアップ現代」のテーマが「共感力」。興味を持って見た。SNSの“いいね!”に代表される「共感」の力を、購買力強化や、企業内の組織改革、はては警察の警備力強化に活かす動きが広がりつつあるとのことだ。

日本ハムの“ハム係長”がソーシャルメディア(Face Book?)上で人気を博している。2年で6万人近いファンを獲得している。つぶやいて共感を得るのは、社長や部長ではなく、中間管理職の係長位が親近感を持ってもらえるのかな、と言うことでハム係長。「昨夜は調子にのって飲み過ぎました」、「今日は給料前でとても厳しいです」などとつぶやく。特に女性のファンが多いとか。

富士フィルムは、エンゲージメント率に注目した宣伝戦略をとる。商品説明に関心を持った消費者が、ソーシャルメディアの中で共感を示す、““いいね!””などのボタンを、どれだけ押してくれたかを示す割合だ。この値が高くなるほど、商品を購入する頻度が高くなる傾向があると言う。宣伝臭さが漂い出すと、とたんに消費者はサイトから遠ざかり、共感が失われてしまうため、発信内容には季節の話題をいれるなど工夫しているそうだ。

パナソニックは「食洗機」の販売戦略に活用している。伸び悩んでいる小型食洗機の販売戦略のため、夫婦を対象に、家事に関する意識調査を行った。“家事代行を頼むとしたら、どの家事か?”、“苦痛を感じる家事は何か?”など、質問は多岐に渡る。その中で、食器洗いが1位になった質問に、目をつける。「夫婦で押しつけ合いになっている家事」、という質問だ。この結果を、マスコミやインターネットで発信すると、食器洗いが夫婦で押しつけ合いになっているという情報は、自然に数多くの共感を獲得し、ネットを通じて広がっていった。いつのまにか、食器洗い機が夫婦間の問題解決に最適という考えを、若い夫婦世帯を中心に作り上げました。販売台数は、前の年に比べ、22%も増加したそうだ。

先日、サッカーW杯決定の際の渋谷駅前の警備で有名になった「DJポリス」が、中止になった葛飾の花火大会でも、中止になってがっかりする観衆の誘導で大きな役割を果たしそうだ。「折角の晴れ着が雨にぬれてしまいましたが、家に帰ったら温かい風呂に入って風邪をひかないように!」の言葉に、観衆から「頑張って」との声が返ってきた。まさに今までの力の警備から、「共感力」を重視した警備に変更した成果だろう。サッカーでも「ほんとうは警察官も喜んでいます」に共感を覚えた人も多かった。昨夜の隅田川花火大会(30分ほどで突然の雷雨で中止)でも活躍したことだろう。

企業の文化を変えた実例も紹介された。関東圏で展開するスーパーマーケット「カスミ」。社員満足度調査で、「この職場を知人や友人に勧めるか」の問いに、「薦めない」が「薦める」の2.5倍と言う結果に社長は、風通しのいい組織にするためにソーシャルメディアによる「共感」の活用を進めた。パートの従業員、社長や会長、誰でも、売り場の改善策などを書き込むことができ、そのアイデアを応援するコメントや賛同を表明する“いいね!”によって共感している人が社内にいることを一目で分かるようにした。すると社員のやる気が一変し、パートで働く主婦たちも、売り場の改善を自発的に検討、主婦の目線を生かしたアイデアが、次々と出るようになった。

静岡県牧の原市での防災計画討議の際、参加者の間で意見の対立があり、なかなかまとまらなかったが、ファシリテーターに頼んで、会議の進め方を変えたところ、参加者がお互いの意見を聞くようになり、「対立から歩み寄りの姿勢」への変化があったそうだ。会の初めに「『実は私は』ということで、ちょっと秘密を暴露する自己紹介をしていただきたいんですね。」とのファシリテータの誘いで、「1年前まで、私は体重86キロありました。この1年かけて、ダイエットに成功して、今は69キロ。」との参加者の発言に「すばらしいですよね、すごいです。」と返ってくる。共感が生まれると、自然と相手の意見を聞くようになり、自分の考えを一方的に押しつけなくなる。こうして、建設的な議論を積み重ね、住民の合意を作り上げてきたと言う。

“共感力”、会社を「燃え上る集団にする」ヒントが隠されているかもしれない。期せずして、今朝(28日)の日経9面に世界的なマーケティング学者コトラーの「マーケティングは日本を救うか?」の記事がある。その中で、「2030年には、企業の広告費の5割がSNSで占めることになる」と予測している。