昆虫食が世界中で普及中!?

テレビを見ていると、今「昆虫食がヨーロッパなどで人気が出始めている」と報じられ、さなぎやコウロギなどが食卓に並ぶ姿を見て、ギョットした。昔、“イナゴ”を炒って食べたことを思い出すが、現在のように食材が豊富な時に「なぜ昆虫を」と疑問に思い、インターネットなどで調べてみた。

欧州で昆虫食が話題に上り始めたのは5~10年前。国連食料農業機関(FAO)が2013年、食の安全保障に絡め、昆虫食の可能性を強調した報告書を発表。世界の人口増加で新たな牧畜場所の確保は困難となり、漁業資源も枯渇すると指摘。気候変動や降水量の減少で食糧生産が難しくなるとの危機感を示した。FAOによると、牛肉1キロの生産に必要な水が2万2000リットル、豚肉が3500リットルに対し、昆虫は10リットル程度でえさも少なくて済む。さらに牛は”ゲップ”時にメタンガスを出す。栄養面でも、牛肉に比べ、たんぱく質は9割あり、アミノ酸の一部は上回るそうだ。先日国連の温暖化抑制会議開催時小泉大臣がステーキを食べたことが話題になったのを思い出す。

世界を見てみると、フィンランドのヘルシンキでは、スーパーにコオロギ商品がスナック菓子棚に並び、ほぼ売り切れていたと。フィンランドでは、コオロギ農家が約50軒、企業6社がすでにあると言う。フランス・パリでも昆虫を混ぜたハンバーガーが、試験販売では500個が5分で完売したとか。タイではコオロギの養殖工場があり、月16トンのコオロギを生産し、欧州、オーストラリア、北米などに輸出していると言う。
日本では、どうだろうか?信州では、イナゴのつくだ煮や、蜂の子など、昆虫食が昔から根付いており、スーパーでも売られているそうだ。FAOの報告書以後、日本でも昆虫食に対する関心が増え、昆虫食に関するNPO法人への要望が増え、あちこちで、昆虫食に関する講演会や、学習会を開いている。すでに、昆虫食を生産、販売する店も全国で増えている。京都で、コオロギの粉末を混ぜたお菓子を販売する”バグモ“(2018,11販売開始)、徳島大発のベンチャー「大学シーズ研究所」も18年12月に、コオロギ約30匹分の粉末を練り込んだパンを発売した。大阪国際大では毎年の「防災フェスタ」でイナゴなどを使ったクッキーを提供している。熊本市では18年11月、風船専門店「ディスカバー バルーン」に食用のカブトムシなどを買える自動販売機が登場し、毎月数百個と予想以上の売れ行きとなっている。

現在、世界人口70億人が、30年後には100億人に増える。今でも、温暖化で、うなぎ、サンマなどが減少するとともに、中国の食糧事情の変化で、マグロの供給量に限界が生じつつある。牧場面積も限界を迎えつつある状況の中で、肉や魚に変わる食材として、栄養素に富む昆虫が注目されるのは時代の趨勢かもしれない。50年、100年後には昆虫食が当たり前の世界になっているかもしれない。

“お辞儀”は日本固有の文化?(ラグビーW杯での海外選手の行動)

日本を賑わしているラグビーW杯、20日の準々決勝では残念ながら日本は敗れたが、予選全勝で初めてのベスト8進出で歴史を作り、その健闘を称える声が日本中を沸かせている。私も全試合テレビに釘付けで、日本の健闘に魅せられ、野球やサッカーはあまり見ない家内も“にわかファン”となってしまった。

試合では大男が肉弾ぶつかり合いながらボールを奪い合い、ひと時も休むことない試合展開に目を離せないが、最後はラグビーを”ノーサイドゲーム“(テレビでも池井戸潤原作の同名ドラマを見た)と言う通り、試合中の敵、味方の格闘を乗り越え、終わればお互いをリスペクトし、お互いの健闘をねぎらいあう姿を見て、勝っても、負けてもすがすがしい気持ちが残る。他の競技では、ここまでの行動は見られないのではなかろうか。
その中で、今話題になっているのは、試合終了後、海外チームの、相手チームに対しても、観衆に対しても深々と”お辞儀“をする姿だ。海外では、深々とお辞儀をする習慣はないそうだ(米国で大谷がホームランを打った時にベンチで”お辞儀で迎える“ことが日本特有の儀礼ということで話題になっている)。オールブラックスの選手は、「日本の皆さんに対するリスペクトと、サポートへのお礼の意味でやっている」と語ったそうだ。そして、応援してくれる日本の人たちの親身の行動(海外チームのジャージ―を着たり、バッジをつけて応援したり、子供たちが民族舞踊ハカで出迎えるなど)に日本が好きになる選手も多いそうだ(https://www.afpbb.com/articles/-/3246683?pid=21675793)。
台風で中止になった釜石でカナダの選手などが、被害を受けた街の復旧をお手伝いしたことも話題になっている。日本だから、日本が好きだから、より大きな盛り上がりを見せているとも言える。今回のラグビーW杯は、国内のファンも呼び起こし、世界への日本のアピールにも貢献し、まだ終わってはいないが大成功だったと言えるのではなかろうか。

話題は変わるが、”お辞儀“に加えて、日本独自のものとして”合掌礼拝“がある。人間学を学ぶ月刊誌「致知2019.11号」の連載「禅語に学ぶ」(臨済宗円覚寺は管長横田南霊嶺氏)に「合掌礼拝」をテーマにした記事があった。海外のホテルのチェックインの際、記入用紙の宗教欄に”無宗教”と書いたら、宿泊拒否された話が載っていた。困り果てて、思わず手を合わせて「頼みます」と懇願したら、「あなたは仏教徒では」と言われ思わず夢中で「そうだ」と言って事なきを得たとのエピソードだ。”合掌“は東洋人の発明とあるが、宗教に関わらず日本人にはなじみの深いもの。手を合わせた姿には言葉や文化の違いを超えて、何か通じるものがあるのでは、と横田管長は言う。

日本チームの約半数が海外出身ながら“One Team”でみごとな力を発揮したこともすごいが、海外の人たちに好感を与えた日本人の”おもてなし“の精神・行動もすばらしい。来年の東京オリンピック・パラリンピックでも日本の良さがさらに全世界の人にアピールできることを期待したい。

孫、ひ孫時代まで日本であり続けられるか?

スウェーデンの16歳の女子高校生グレタ・トゥンベリさんの地球温暖化に対する行動が話題となっている。先日の、国連「気候行動サミット」での発言は多くの反響を呼んでいる(トランプやプーチンは批判めいた発言をしているが)。1年前にたった1人で「Fridays For Future」と名付けた運動を始め、気候変動への緊急対策を求め、毎週金曜日に学校を休み国会議事堂の前に座り込んだ。その呼びかけが、世界中の若者へと広がり、金曜に学校へ行く代わりにデモに参加する学生が増え続けている。そして9月の国連演説当日、150か国・地域で400万人以上の若者がデモに参加したとのことだ(日本の若者は5000人以下)。グレタさんは、スピーチで “How dare you!”(よくもそんなことを!)という表現を繰り返し用いて、各国の首脳らに温暖化対策の行動に出るよう強く訴えた。

10月2日の日経朝刊19面のコラム「大機小機」で「How Dare You!」のタイトルでグレタさんの活動を紹介している。その中で日本の取り組み姿勢に懸念を表している。国連でも、アメリカと並んで登壇できず、77か国が2050年までに温暖化ガス排出量を実質ゼロにすると約束したが日本はその中に含まれていない。コラム氏は言う。「我が国の政府も経済界も、地球環境維持に必要な経済構造転換への痛みに立ち向かう勇気がないのだろう」と。私も最近知ったことだが、知り合いの経営者の胸元のSDG‘sの17色のリングからなるピンバッジが目についた。SDG’sは15年9月の国連総会会議で定められ、17の目標を30年までに達成することになっているが、その13番目は「気候変動とその影響に立ち向かうため緊急対策をとる」だ。コラムでは「最近訪英した日本の経済団体は、参加者がみなこのピンバッジをしていた。先方から”かって日本人は眼鏡をかけて首からカメラをぶら下げていたが、今では具体的行動はなにもしないのにSDG’sのピンバッジをファッションのようにつけている“と皮肉られた」と言う。コラムの最後に「このような日本の若者にグレタさんは”自分たちの子孫が絶滅の淵にいることがわからないの?“と聞くだろう」で締めている。
日本では臨時国会が始まり、首相の施政方針演説があったが、海洋プラスチックごみの話はあったが、気候温暖化に関する言及はなかった。
最近、本屋の棚には、日本の将来を心配する本が並んでいる。その中で、米国の投資家ジム・ロジャーズの「日本への警告」(2019,7刊、講談社+α文庫)とゴールドマン・サックス出身で現在小西美術工藝社社長のデービッド・アトキンソンの「国運の分岐点」(2019刊、講談社+α文庫)を読んだ。いずれも、数十年後には日本は中国の属国になると言い切っている。世界でも最も急激な人口減少の中で強気の経済優先主義で、財政危機を抱えている日本に、昨年8月日本株をすべて引き上げたジム・ロジャーズは、「私が日本に住む10歳の子供であれば、一刻も早く日本に飛び出すことを考える」と言う。アトキンソンは、かなりの確度で来ると言われる東京直下地震、南海トラフ地震が実際に来れば、家屋の倒壊やインフラ損壊などの直接被害額が220兆円(政府見積もり)、間接被害も含めると地震発生後20年間で2200兆円近く(公益社団法人土木学会試算)に達すると言う。こうなると借金漬けの日本独自での復興は不可能で、海外に頼るしかなく、助けられる国はアメリカファーストの米国ではなく中国しかないのではと危惧する。
両氏が危惧するのは、50年後、100年後の日本のグランドデザインの欠如だ。政治の世界では、体制維持が第一義のため、選挙対策としての近未来しか議論せず、将来を考えた抜本的な改革は議論も含めて先送り状態だ。国会議論で首相の「今後10年間、消費税UPは必要ない」の根拠を問うも、根拠の説明は当然できない。1党多弱の安定政権の今こそ、100年後のグランドデザインに関する真剣な議論が必要だと思うが・・・。両氏の「日本の中国の属国化」を笑い飛ばすのではく、日本を愛する両氏の警告と受け止め、孫、ひ孫の時代も日本のままでいられるのか、問題先送りの政治を変えねばならないと強く思う。

冲中一郎