「細菌学の父」と言われ、ノーベル賞の候補にもなった北里柴三郎（1853~1931）が、医療機器大手のテルモの起業家の一人だと知って驚いた。4月4日の日経8面「Deep Insight」「起業家北里柴三郎に学ぶ」のタイトルの記事（日経コメンテーター梶原誠氏）だ。北里はペストの流行で崖っぷちにあった香港に1894年に乗り込んで菌を発見、対処法を割りだした。１４世紀に欧州で大流行し、世界人口の２割が死亡し、それ以降も致死率30%～60%の年率で流行を繰り返していたが、北里の発見が功を奏し、今では（今もペスト流行はつづいているそうだ）世界では8%程度に抑え込まれていると言う。この経験から北里は、「社会に役立ってこそ研究の意味はある」と確信し、その理念実現のために創業を手伝ったのがテルモだそうだ。
同じ時期に三共を創設した高峰譲吉(1854-1922)がいた。高峰は米国在住中に当時日本人への反発が強い米国要人との関係つくりに奔走し、「無冠の大使」とも言われた。さらにこの時代に、北里と高峰の活動を支えた実業家で｛資本主義の父」と言われた、渋沢栄一(1840-1931)がいた。妻をコレラで亡くした渋沢は、結核を予防する北里の事業のトップに就いて資金を集めた。高峰にも呼応し、日米企業が合弁や人材交流で共に成長することを米国に提案、緊張の緩和を目指した。
今、コロナ危機で「健康の危機」「グローバル化後退の危機」「資本主義の危機」に遭遇している。梶原氏は、今3人がいれば、今の状況をどう立て直すだろうかと問いかける。北里が感染の現場に飛び、ウィルスへの対処法を見つけて事業化の道を探るのは想像に難くない。高峰も治療薬の開発を急ぐだろう。そのためにも、世界の感染症の専門家が反グローバル化の壁を乗り越えて情報を共有できる仕組みを作ろうと奔走するに違いない。そして「会社は社会の公器」との持論を持つ渋沢は、資本を集めて企業に流す「キャピタリスト」として、二人やそれに続く社会的な企業を支えるだろう。医療や医薬のビジネスには莫大な投資が欠かせない。ましてや数年に一度の未知の感染症への対策は、研究開発投資への支持が得にくい。こんな状況下でも渋沢は資金集めに奔走するだろうと言う。
4月12日の日経朝刊2面「コロナ危機―私の提言」にビル・ゲイツ氏が「G20首脳世界的視野をーワクチン投資惜しむな」との提言をしている。多くの低・中所得国をいま支援しなければ、感染者数と死亡者数が現在の水準を超える可能性は高い。このままでは数百万人が命を落とす危険性がある。先進諸国が今後数ヵ月で抑え込みに成功しても、このパンデミックがどこかで猛威を振るう限り、新型コロナが再び襲ってくることはある。この点こそ、この感染症との闘いにグローバルに取り組むべき理由であると指摘する。ビル・ゲイツ氏は3年前から多くの政府と共に感染症流行対策イノベーション連合（ＣＥＰＩ）を立ち上げ既に少なくとも8種類の新型コロナ用のワクチン開発に取り組み、研究者らは18か月以内に少なくとも1種類は用意できると確信していると言う。ＣＦＰＩには少なくとも20億ドルの資金が必要で、Ｇ20首脳に直ちに意義ある拠出を要求する。
1年延期された東京オリンピック・パラリンピックを実現するには、日本だけが克服できても成立しない。全世界が克服できて初めて実現できる。「新型コロナに打ち勝った証として開催」と唱えるだけではなく、この際日本がリーダーシップを発揮して、北里、高峰、渋沢の役割を果たす人材ネットワークを世界的に作り出し、ワクチンの一刻も早い開発を実現させなければならない。紛争が続くイスラエルとパレスチナでは、コロナ対策においては、医師の相互派遣などで協調しているとの情報も12日の日経には掲載されている。コロナ禍での米国と中国との争い、トランプ大統領のＷＨＯに対する攻撃など、黙ってみていると、ますます来年のオリンピック・パラリンピックの開催が遠のくのではと危惧する。世界の北里、高峰、渋沢を見つけ、オリンピック・パラリンピックを安心して開催できるよう、今が日本の出番ではなかろうか。ビル・ゲイツも大きな力になってくれるだろう。