標題は今年1月にPHP新書として発刊された本の題名だ。伊藤忠商事社長、内閣府経済財政諮問会議議員、国際連合世界食糧計画（WFP）協会会長などを歴任、2010年には民間初の中国大使に就任。その間、世界各地を訪問して、気候変動や食糧、水、エネルギー問題の差し迫る実態を見聞した結果に基づいて、50年先の世界の未来、日本の将来に警告を発している。
冒頭で、「本書で、私は”50年後の世界“について考えたいと思う」、そして「食料にしろ、エネルギーにしろ、海外からの輸入なしには生きていけない日本は危機への耐性が最も低い国の一つと言える」と。さらに「近年日本の経済界は目前の事ばかりに目を向けて、50年、100年単位の射程で社会を考えることが失われてきたように感じる。地球温暖化にしても食糧危機にしても、やがては間違いなく自らに降りかかることである。未来を見据えて、社会がどうあるべきかを精査、検討したうえでメッセージを発信するのは、経済人の重要な役割ではないだろうか。経済人ばかりではない。政治家もメディアも有識者も、50年後の日本の姿について、国民にわかるように語ろうとしない。（中略）その結果、日本が将来に向かう姿は”海図なき航海“を続ける船そのものと言える。」とも。
地球温暖化は着実に進んでいる。台風や豪雨による自然災害は世界的に増えている。日本での熱中症患者も1994年から急増している。温室効果ガスの中でも7割を占めるCO2はなかなか分解せず、寿命は300~500年と言われている。メタンも16%を占め、CO2の約25倍の温室効果があると言われている。しかし寿命は12年強のため、やはり今後も含めて温暖化を促す影響は圧倒的にCO2が大きい。大気熱を吸収する森林、海、土壌ももはや限界にあるそうで、これらが、限界にきて熱を放出するようになれば大変なことになる。COP21で合意した温室効果ガス削減目標を各国で達成したとしても、上昇を２℃以下とする目標には届かないと言う。ニューズウェーク紙は昨年、今世紀末までに２℃を超えて上昇すれば現在の文明は立ちいかず、今の子どもたちが生きている間に東京、上海、ニューｙ－ク、ロンドンなどの沿岸都市は人が住めなくなると警告している、
水に関しては、温暖化による干ばつの影響もあり、現在のペースで水の消費が続けば２０３０年位は必要な淡水が４０%不足し、今世紀半ばまでには、最悪の場合６０ヶ国７０億人、最善の場合でも８か国の２０億人が水不足に直面することになると言う。水資源を最も多く利用しているのは農業用水（７割）で、世界の人口増加に伴い２００７年から２０５０年までに世界の農業生産を世界全体で60%増やさなければならない。牛や、穀物などを育てるのに水が多量に必要になる。例えば牛肉１㎏に穀物１１㎏と水20.6ﾄﾝ、小麦1㎏に水2ﾄﾝなどのように。食糧を輸入に頼る日本で、全ての食料を自前で作ろうとすれば琵琶湖の2.7倍の水が必要になると言う。中国や米国の地下水も枯渇が懸念されている。
ほとんど輸入に頼っている日本のエネルギー問題も将来を考えれば大きな懸念材料だ。もともと石油、天然ガス、石炭、ウランなど可採年数は後50年~100年とも言われている。今から水や地熱を主体に再生エネルギー開発技術に本腰を入れなければならない理由だ。
ともかく現在72億の世界人口が2062年には100億人を超えると言う。それもアフリカやアジアの後進国で大幅に増えると言う。食糧や水、エネルギーなどの面で先進国と、後進国の格差がますます広がり、テロや戦争がますます頻発することが懸念されている。
「今どの国も戦争や紛争に労力を費やしている余裕はない。中でも自給自足では生きられない日本は、自由貿易を前提に“平和と友好の国”として、世界のあらゆる国と協調関係を結ぶ。それは未来を生き抜くための大前提である。」と丹羽氏は言う。14億人を抱える中国においても同じ問題を抱えている。日本は中国をはじめ米国と欧州と共同で「地球の生命線を守る国際フォーラム」の結成を提唱してはどうかと提言もしている。50年後、100年後の世代のためにも“目前させ良ければ”との考えを改め、将来の危機に関する議論をもっと沸騰させるべきではなかろうか。
