１２月９日（日）の日経朝刊２３面に「ロングテール」や「フリー」などネット時代の経営トレンドを的確に指摘してきたクリス・アンダーソン著作の「MAKERS―２１世紀の産業革命が始まる」の本の紹介が掲載されている（関美和訳、NHK出版）。最近発売の日経ビジネス編集の「徹底予測２０１３」の中でもアンダーソン氏が紹介されている。
「誰でもが設計者となり、自分の机の上でものづくりをしたり、製造専門会社に委託してメーカーになったりできる時代が到来することを説いている。背景にあるのは、デジタル技術による設計と製造の分離、そしてデジタル工作機械によるデスクトップ製造の実現や、受託生産大成の可能性拡大である。」とある。
これは、３次元データを使い、プラスチックの樹脂を何層にも重ねて立体構造物に再現する３Ｄプリンター技術を言っていると思われる。日経電子版１１月７日に「３Ｄプリンター進化 どこでも工場になる予感（藤元健太郎Ｄ４ＤＲ社長）」（http://www.nikkei.com/article/DGXNASGF02008_S2A101C1H49A00/）との記事もある。この記事の主張は（１） ３Ｄプリンターの進化はものづくりを一変させる。（２） 誰もがデザイナーになれる時代も夢物語ではなくなる。（３） 生産・販売コストの節約に縛られないビジネスモデルの構築も可能。というものである。３Ｄプリンターは以前は数百万円していたが、最近では性能の良いものでも１０万円台で購入できると言う。これが本格利用されるとプラモデル業界のビジネスモデルは大きく変わるだろうことが、直ぐ予測できる（図面をすべてデジタルデータ化して販売）。キャメルなどのおまけや指輪、ペンダントなどにも応用できる。
「ＭＡＫＥＲＳ」では、「個人がベンチャー的にモノづくりに入れる余地が大きくなっており、デザインデータを広く公開しながら、ネットワーク的に育てて製品化していくような手法も広がる。それを支える支援サービス（個人向けＥＭＳ？）などが拡大して製造業の在り方が根本から変わる」としている。日経記事の評者国領二郎氏（慶應義塾大学教授）は、慶大湘南藤沢キャンパスでは、このトレンドに気付き、数年前から教育研究にデジタルモノづくりを取り入れていると言う。課題も多いが、この大きな流れは無視できない。国領氏は「日本の製造業パラダイムを否定する面があって、受け入れにくいかも知れないが、トレンドの一端は既に日本に到達している。電子機器受託製造サービス（ＥＭＳ）が登場した時には、設計と製造の一貫性を重視する日本の電子工業は疑いの目を向けていた。ところが米国アップルなどの設計を重視し、製造は外部委託する企業に押される一方である。」と警告を発している。
ＩＴ業界としても、要ウォッチである。