退職後は自宅を中心とした生活圏内で過ごすことが多くなった。会社生活と違って、市民生活レベルで、いろんなサービスに接することになる。「すごい！」と感心させられたり、これはおかしいと思ったり。今回は、転居に伴う転居届に関するサービスに関して。
「Kuroneko members」に登録すると、「○○様からのお荷物を△月△日にお届けします。日時のご指定がありましたら連絡ください」とのメールが事前に来る。住所変更の届けをすれば、郵便と同様、旧住所でも新住所へ届けてくれる。ここまで進んでいるとは知らなかったが、このシステムは核家族化が進んだ今、双方にメリットがある非常に意義のあるシステムと思う。他の宅配便業者も住所変更方法を捜したが、あまり当てにできないとの情報もあり、あきらめた。宅配便は、ヤマトがサ－ビス面で先んじている感がする。
住所変更届に関して同じ業界でも、これほど多様だとは知らなかった。以前に比べればインターネットで出来るようになって便利になっていると思うが、銀行なども届出方法はまちまちだ。インターネットだけで出来る銀行と、届出用紙を送ってもらって届出なければならない銀行がある。株に関する住所変更届に関しても、どういう仕組みかわからないが、証券会社に届けても、株主通知などで確実に変更されているものと、そうでないものがある。株主優待が旧住所に送られたりする（転居届後1~2か月後でも）。
区（東京）に住所変更届をしているのに、税務署や年金機構にも同じように届をしなければならないというのも腑に落ちない。故郷に固定資産などがある場合、地元の市役所、税務署にも届けなければならない。
旅行会社などから来る広告雑誌、通販ダイレクトメールなども問題だ。ある旅行会社で、インターネットで住所変更したのに、旧住所に配送される。旅行会社に電話すると、配送会社のせいにする。愕然とする。
３ヵ月たって何とか住所変更に関しては、落ち着いたのかなと思う。私の場合、前の住所に息子夫婦がいるから、誤配送が分かる。そうでない人は、恐らく分からずじまいで問題にも出来ないのではないかと思う。公共システムだけではなく、一般企業システムでも、それぞれのシステムがバラバラで、いろんな意味での統合化を志向しないと、問題は闇に葬られ、大きな無駄を放置することになる。IT業界の仕事はまだまだ多い！