日経電子版（http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK3002I_Q3A031C1000000/）の記事だ。ワシントンＤＣの世論調査会社ギャラップ社が世界142か国、23万人のフルタイム、パートタイムの従業員を調査した結果だ。

総合的には、「意欲があり積極的に仕事に取り組む（engaged）」従業員はわずか13%、63％が「幸せとは言い難いがひどく不幸と言うわけではない(not engaged)」「気持ちは仕事から離れ、なんとなくダラダラと日々を過ごし、仕事にはエネルギーを傾けない」、そして24%が「意欲を持とうとしない（actively disengaged）」従業員だ。これを国別にみるとブラジル（27､62,12）、アメリカ（30,52,18）と比較的よく、フランス（9,65,26）ドイツ（15,61,24）はまあまあ。一方仕事が嫌いなのが多いのがアフリカ、中東で、チュニジア（5,41,54）、アルジェリア（12,37,52）、イスラエル（6,73,22）だ。意欲のある従業員の割合が低いのが東アジアで全体でわずか6%だとか。中国が（6,68,26）。しかし、日本もあまり変わらず（7,69,24）。記者も日本の低さに驚いたそうだ。ギャラップ社が意欲的に取り組むようにするために必要な12の条件を提示している。

１　職場で自分が何を期待されているか知っている
２　仕事を間違いなくこなすための材料や道具をもっている
３　職場で、毎日、自分が最も得意なことをする機会がある
４　この１週間に、職場で良い仕事をしたとして認知されたり称賛を受けたりした
５　上司やその他、職場のだれかが、自分のことを一人の人として気にかけてくれているようだ
６　私が進歩していくのを励ましてくれる人が職場にいる
７　職場で、自分の意見をくんでくれる
８　会社の使命や目的が、自分の仕事は大切だと感じさせてくれる
９　同僚たちは質の高い仕事をしようと努力している
10　職場に仲の良い友人がいる
11　過去６カ月の間に、私の仕事が進歩したと職場のだれかに言われた
12　昨年、仕事で学び成長する機会があった

データの信憑性はともかく、各企業においては、社員のモチベーションＵＰにまだまだ改善の余地は大きいと思われる。社員のモチベーションを高めることが出来れば、“燃える集団”“打てば響く組織”が出来、持続的な成長につながるものと確信している。上記12の条件を自社の状況に当てはめて今一度考えてみることも大いに意味あることと考える。