１２月2日から８日まで、NHKが総力をあげて放送した”体感 首都直下地震ウイーク”。
１２月２日 午後４時４分にマグニチュード７．３の地震が東京で発生したら…という想定で作成したVFX映像を駆使したドラマ「パラレル東京」。２日地震発生当日、２日目、３日目、４日目と状況が刻一刻変わる鬼気迫る放送現場の迫真のドラマを見て、その怖さを実感できた。NHKスペシャルだけではなく、ドキュメンタリー、あさイチ、シブ五時などでも取り上げられ、この１週間は目が離せなかった。NHKの目的は、３０年以内に７０％の確率で起きるとされる震災を体感することで、みんなが防災減災の必要性を「自分のこと」としてとらえることを目的としたが、これを見た方はその怖さを実感したのではないだろうか。以下、NHKの当該番組に関するインターネット記事から情報を拾いながら概説する。
2013年の内閣府被害想定によれば、冬の夕方に都心南部でマグニチュード7.3（東日本大震災は9.0）の地震が起きた場合、風速８ｍの風が吹いていると、首都圏全体で死者数2万3千人、全壊・焼失家屋61万棟、避難者720万人、経済被害95兆円にのぼると推計されている（２０年間の損失は７３１兆円）。今回は首都直下地震を想定したが、30年以内に７０～８０％の確率でマグニチュード８～９の地震が予想される南海トラフ地震では、関東から九州まで範囲が広いこともあり死者３２万人超、２３８万棟あまりの建物が全壊・消失すると推計されている。経済的な被害は２２０兆円超と国家予算の２倍以上（２０年間の損失は１４１０兆円）。
発災４日目までのドラマでは、避難民が混雑する中で起きる”群集雪崩“（以前兵庫県明石市の歩道橋で死者が出た事故と同じ）の頻発や、高さ200メートルにも及ぶ炎の竜巻“火災旋風”など様々な“未知の脅威”が襲いかかる。ＳＮＳに飛び交うデマ情報で多くの人々が死傷。さらに大規模停電の影響で携帯電話の基地局がダウン、通信障害が広域で発生する、など大都会の知られざる弱点を見ていく。発災3日目以降の特徴は、揺れや火災から生き残った人々の命が、また別の形で脅かされ始めるという事態に突入する。中でも病院にたどり着きながら治療を受けられずに亡くなる人の数は、発災以降６千人以上に上るとされている。３日目には大きな余震も発生した。その余震で、回復しかけていた首都機能が再び失われた。各地で大規模な土砂崩れが発生し、被害が拡大する一方だ。さらに、東京東部の堤防が決壊しかけ、市街地に水が流れ込む恐れがあることが分かる。数万人を超える人たちが命の危険にさらされる。デマか事実かの判断が難しい。
首都直下地震の発生から１週間、１か月後、１年後、１０年後の東京、日本はどうなるのか？ 発災から４日間までの「直接的な危機」を運良く乗り越えたとしても、命を脅かす“二次被災”のリスクが次々に降りかかることが最新研究で明らかになってきた。発災１か月には、仮設住宅の不足などで、100万人を超える「住宅難民」が生まれ、東京から移住する「震災疎開」によって、家族離散に追い込まれる人も出てくるという。発災１か月には、仮設住宅の不足などで、１００万人を超える「住宅難民」が生まれ、東京から移住する「震災疎開」によって、家族離散に追い込まれる人も出てくるという。そして、発災１年後、１０年後、、、試算では経済損失は７３１兆円（２０年間）にも及ぶとされ、膨大な震災がれきと圧倒的な人不足・重機不足もあって復興が大幅に遅れる恐れがある。日本社会が体力を失っていくリスクが見えてきた。
これまで、阪神淡路大震災（姫路にて）、東日本大震災（東京にて）と経験してきたが、あらためて震災に対する備えの必要性を実感させられた。早速、家具倒壊対策を取ったり、停電時に使えるガス器具を下におろしたり、食器などを棚の上から下へ配置変えしたり、パソコンなどを粘着テープで固定したりした。全国的に飲料水不足になることも予想され、１日大人3ℓ使うというが、1週間分でも二人で2ℓボトルを21本用意することになる。保存食も1週間分用意する必要があるが、何をどう準備するか、NHKの今回のシリーズ“生きるスキル”番組を参考に考えたい。姫路の空き家も住めるようにしておくなど、“震災疎開”も検討したいと思っている。