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21日の日経朝刊にOECD(経済協力開発機構)による15歳を対象とした2012年アンケートの調査結果として、調査に参加した４４カ国・地域で日本の「忍耐力」は最下位との記事があった。

質問は５項目。（）内数値は、日本、OECD平均を示す。‘約’と付けた数値はグラフから読んだ数値。

• ●「困難な問題に直面するとすぐにあきらめる」（22%、17%）
• ●「難しい問題は後回しにする」（約50%､約30%）
• ●「すべてが完璧になるまで課題をやり続ける」（25%、約57%）
• ●「取り組み始めた課題にはいつまでも関心を持つ」(29%、約50%)

全ての質問に対して、日本はOECD平均よりかなり悪い結果が出た。OECDの学習到達度調査（PISA）は2000年から3年ごとに実施している。昨年12月はじめに発表した「読解力」「数学的リテラシー」「科学的リテラシー」の全3分野については日本の平均点は2000年の調査開始以降で最も高く、順位（それぞれ4位、7位、4位）も前回を上回った。当時の新聞では「2003年の調査で順位が急落した「PISAショック」をきっかけに、「脱ゆとり教育」へ転換したことが功を奏したとみられる。」とある。また日本をはじめアジア各国・地域の子供たちの「問題解決能力」が、欧米などに比べ高いことが分かった（7位までアジア地域が占め日本は3位）。「問題解決能力」とは、初めて経験することなど解決方法がすぐには分からないような問題が起きたとき、これまでの知識や技能を生かして状況を判断し、解決しようとする力と定義される。コンピューターを使って行われ、説明書がないエアコンの温度と湿度を調節する操作方法を考えさせたり、初めて見る自動券売機で指定された乗車券を購入させたりする問題が出された。だが、日本の場合、得点が高い割には自信がないという、精神面の問題が明らかになった。今回の日経の記事は、同時に実施した「忍耐力」の自己評価に関してである。「物事の理解は早いほうだ」「多くの情報を扱うことができる」と考えている割合も最も低く、自己肯定感が欠如していることも浮き彫りになった。自己評価の為、日本人の謙遜（控えめ）気質が影響したのではと見る向きもありそうだが、文科省はこのデータを見て「粘り強く取り組む力も育てたい」と言っている。

各国もこの調査結果をある程度意識しながら教育改革を進めている。日本でも、脱ゆとり路線に転換した平成２０年の学習指導要領改定後、例えば神奈川県教委は「『問題解決能力』育成のためのガイドブック」を作成。理科の実験や社会のフィールドワークなどで、状況の判断力や分析力、問題解決への意欲を高めるプログラムを提唱している。アジア勢でも近年、ＰＩＳＡに対応する教育改革を進めており、シンガポールでは、国家予算の約２割を教育関連政策にあて、理数重視のカリキュラム開発に力を入れていると言う。

日本人の特質とも言われ、東日本大震災時も発揮され世界から評価された「忍耐力」がこんな実態であることに驚く。若い人たちが自信を取り戻すためにも、「日本人の誇り」や「自己肯定感」の教育にもっと力を入れる必要があると思われる。

＜参考＞自己肯定感に関する記事：http://jasipa.jp/blog-entry/6579