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新型コロナウィルス(COVID-19)で世界は大騒ぎ!

今、世界は“新型コロナウイルス”で大騒ぎだ。一方で、アメリカでは今インフルエンザ患者が2000万人、死者が12000人と過去最大の被害状況らしい。2月初めに中国湖南省や四川省で鳥インフルエンザが発生とのニュースもあった。

8年前に、13000年に渡る人類史の謎「銃・病原菌・鉄」(ジャレド・ダイアモンド著。倉骨彰訳、草思社文庫)が発売され、ピュリッツアー賞を受賞するなど、発売1か月で26万部突破と人気を博した本がある。読み切ってはいなかったが、今回のこの騒ぎを契機に、その第11章「家畜がくれた死の贈り物」を読み直した。

世界の歴史は、人間と病原菌の戦いであり、いまだにその戦が続いていることになる。第二次世界大戦までは、負傷して死亡する兵士よりも戦場でかかった病気で死亡する兵士のほうが多かったと言う。過去の戦争において勝利できたのは、タチの悪い病原菌に対して免疫を持っていて、免疫のない相手側にその病気を移すことが出来た側で、コロンブスの1492年の航海にはじまるヨーロッパ人のアメリカ大陸制服において、もっともおぞましい歴史的役割を果たした。アメリカ先住民は、大概少数民族で、付き合う動物の種類もヨーロッパに比して各段に少ない。従って、病原菌の種類によっては、免疫ができておらず、感染する度合いが高まる。戦争以外でも、第一次世界大戦が終結した頃インフルエンザの大流行があり世界で2000万人が命を落としたり、14世紀から16世紀にかけて流行した腺ペストではヨーロッパの全人口の四分の一が失われた。
病原菌も、人間と同様、自然淘汰の産物と言う。生物は進化の過程で、自分の子孫を適正な環境にばらまく事によって生き残る。感染症にかかった場合の様々な症状は、病原菌が感染を広げ拡大して生き残れるかの巧妙な仕掛けだ。例えば狂犬病ウィルスは、感染した犬の唾液に入り込み、犬を凶暴にして人に噛みつかせ新たな犠牲者に伝搬させる。インフルエンザのように、抗体ができても変種を生み、ワクチンも効かないようにして広げるものもあるが、麻疹ウィルスは、一旦抗体が出来れば死ぬまで有効のため、流行は抗体のない子供たちが成長するころまで流行しない。感染症で死なせることは、病原菌の真意ではないと思えるが、一人が二人にうつせば目的は達する。病原菌も生き残るために必死なのだ。その意味でも、病原菌と人間の戦いは永遠に続く。

今回も、過去に例のないウィルスでワクチンも、治療方法も検査キットもない状態故に大きな騒ぎとなっている。中国では死者も出ているが、幸い重症者は日本では発生していない。東京オリンピック、パラリンピックへの影響は、今中国で発生している鳥インフルエンザのほうが怖いと言う専門家もいる。アメリカのインフルエンザの猛威に対してメディアは全く取り扱わず、外務省のホームページを見ても何の情報もない。
「正しく恐れる」と専門家は言うが、基本はどんな感染症が来ても、「手を丁寧に洗う、うがいをする、マスクをする、手で口、鼻、目を触らない」との基本を徹底し、日ごろの行動規範とするしかないのではと思う。それが病原菌との過酷な戦いに立ちむかう人間の対抗手段ではなかろうか。
今朝(2月12日)に新聞ニュースで、昨日急逝された野村克也氏のお父さんは、中国への出征時、疫病で亡くなられた由。日本人も過酷な環境下で多くの戦士が疫病で亡くなったことは間違いない事実だと思える。

ところで、企業にはBCP(事業継続計画)策定を政府は要請しているが、政府には国の継続計画として、地震や、災害、パンデミックなどに備えた計画は存在するのだろうか?省庁縦割りの弊害がいまだに残る現実の中で、大震災時を含めた政府の対応が場当たり的と思えるのは私だけだろうか。今回のウィルス対策でも、医療体制の不足が深刻になっている。事前に感染者の多寡により、診療体制をいかにするか計画を公表し、医療機関の対応力を確保しておくのは当たり前と思う。今回のようなことでバタバタしていては、首都直下地震が来た際の対応できるのだろうかと不安になる。時の政権の対応能力が日本の浮沈を左右する現実は企業より深刻と考えられるが、皆さんはどう考えるだろうか?

昆虫食が世界中で普及中!?

テレビを見ていると、今「昆虫食がヨーロッパなどで人気が出始めている」と報じられ、さなぎやコウロギなどが食卓に並ぶ姿を見て、ギョットした。昔、“イナゴ”を炒って食べたことを思い出すが、現在のように食材が豊富な時に「なぜ昆虫を」と疑問に思い、インターネットなどで調べてみた。

欧州で昆虫食が話題に上り始めたのは5~10年前。国連食料農業機関(FAO)が2013年、食の安全保障に絡め、昆虫食の可能性を強調した報告書を発表。世界の人口増加で新たな牧畜場所の確保は困難となり、漁業資源も枯渇すると指摘。気候変動や降水量の減少で食糧生産が難しくなるとの危機感を示した。FAOによると、牛肉1キロの生産に必要な水が2万2000リットル、豚肉が3500リットルに対し、昆虫は10リットル程度でえさも少なくて済む。さらに牛は”ゲップ”時にメタンガスを出す。栄養面でも、牛肉に比べ、たんぱく質は9割あり、アミノ酸の一部は上回るそうだ。先日国連の温暖化抑制会議開催時小泉大臣がステーキを食べたことが話題になったのを思い出す。

世界を見てみると、フィンランドのヘルシンキでは、スーパーにコオロギ商品がスナック菓子棚に並び、ほぼ売り切れていたと。フィンランドでは、コオロギ農家が約50軒、企業6社がすでにあると言う。フランス・パリでも昆虫を混ぜたハンバーガーが、試験販売では500個が5分で完売したとか。タイではコオロギの養殖工場があり、月16トンのコオロギを生産し、欧州、オーストラリア、北米などに輸出していると言う。
日本では、どうだろうか?信州では、イナゴのつくだ煮や、蜂の子など、昆虫食が昔から根付いており、スーパーでも売られているそうだ。FAOの報告書以後、日本でも昆虫食に対する関心が増え、昆虫食に関するNPO法人への要望が増え、あちこちで、昆虫食に関する講演会や、学習会を開いている。すでに、昆虫食を生産、販売する店も全国で増えている。京都で、コオロギの粉末を混ぜたお菓子を販売する”バグモ“(2018,11販売開始)、徳島大発のベンチャー「大学シーズ研究所」も18年12月に、コオロギ約30匹分の粉末を練り込んだパンを発売した。大阪国際大では毎年の「防災フェスタ」でイナゴなどを使ったクッキーを提供している。熊本市では18年11月、風船専門店「ディスカバー バルーン」に食用のカブトムシなどを買える自動販売機が登場し、毎月数百個と予想以上の売れ行きとなっている。

現在、世界人口70億人が、30年後には100億人に増える。今でも、温暖化で、うなぎ、サンマなどが減少するとともに、中国の食糧事情の変化で、マグロの供給量に限界が生じつつある。牧場面積も限界を迎えつつある状況の中で、肉や魚に変わる食材として、栄養素に富む昆虫が注目されるのは時代の趨勢かもしれない。50年、100年後には昆虫食が当たり前の世界になっているかもしれない。

「キャスターという仕事」の厳しさ(国谷裕子)

前稿で、国連の「SDGs」の活動を紹介し、今後国谷裕子氏がナビゲータとして17分野の解決策をこれに直接携わる人たちを紹介しながら探って行く役割を果たすことを書いた。その国谷氏の「キャスターの仕事」(岩波新書、2017.1.20刊)という本が目についた。1993年4月から23年続けたNHK「クローズアップ現代」のキャスターを昨年3月で退くことを余儀なくされた国谷氏の「キャスターと言う仕事とはなにかを模索してきた旅の記録」(本人弁)だ。視聴者の知りたいこと、知るべきことを考え、ゲストの反感を買ってでも、問題の本質に切り込むその強い熱意と信念にあらためて驚いた。
「クローズアップ現代」の番組は当時のニュース番組大幅編成替えのタイミングで、事実を忠実に伝える「ニュース番組」と、映像をふんだんに使った「ドキュメンタリー番組」や現在の「NHKスペシャル」の大型報道番組の中間的存在として企画された。番組のテーマは映像と言葉で「今を映す鏡でありたい」「番組のテーマに聖域は設けない」として、新しいチャレンジングな精神でスタートした。国谷氏は特にテレビ番組の怖さを語る。9.11の映像はいまだに記憶に新しい。あの衝撃的な映像と街々に掲げられる星条旗の映像の中、憎悪と復讐の国家へと急旋回していった。テレビ報道の危うさとして三つの点を挙げる。
1. 事実の豊かさを削ぎ落してしまう。:事象や事実の深さ、複雑さ、多面性など
2. 視聴者に感情の共有化、一体化を促してしまう。
3. 視聴者の情緒や人々の風向きに、テレビの側が寄り添ってしまう。
この危険に陥らないために、たとえ反発はあっても、きちんと問いを出すこと、問いを出し続けることが大事。単純化、一元化してしまうことのないよう、多様性の視点、異質性の視点を踏まえた問いかけが重要だと言い、国谷氏はこのことに一貫してこだわり続けた。
ゲストが嫌がる質問でも視聴者が聞きたいことは執拗に聞くことに徹した事例をいくつか挙げている。「世界最強のビジネスウーマン」(2000.6.15)でヒューレット・パッカード社のCEOカーリー・フィオリーナ氏へのインタビューの際、番組直前に彼女から「女性であることとCEO就任を関連させての質問」に駄目だしされていた。しかし、日本では女性の社会進出が進まない中で、視聴者が最も聞きたいことであると考え、見えないガラスの天井や女性だからこその苦労について彼女の意向に反してインタビューした。放送終了後の彼女からは怒りを押し殺している気配がピリピリ感じられたそうだ。ドイツのシュレーダー首相など海外の要人でも臆さず質問している(日本がイラク戦争支持している中で、ドイツは反対していたため、米国との関係に対する思いを聞く)。新銀行東京問題での石原都知事への質問で、再建計画に対して石原氏は質問を避けるために一つの質問に対して長々と答える。しかし国谷氏はゲストの立教大学山口教授も驚くほど、ひるむことなく割り込み質問する。その額に光る国谷氏の汗がテレビに映し出されたという。視聴者から見てフェアであることを信条としてきた国谷氏は、例えば「日米関係はどこへ~ケネディ大使に聞く」(2014.3.6)で安倍総理の靖国参拝に加えてNHK籾井会長の発言をズバリ取り上げアメリカの見解を求めたり、「集団的自衛権 菅官房長官に問う」(2014.7.3)で憲法解釈の変更に関する世論の各種意見もあり、視聴者が今一番政府に何を聞いて欲しいか、その思いをぶつけたりした。視聴者から失礼ではないか、ひどすぎるとか番組の最中からクレームなどが押し寄せることもたびたびあったとか。国谷氏が当番組を外されたのは、菅官房長官からの圧力だとの一部報道があったが、その真偽は別にしても、そのような話が出るほど厳しい質問があったということが伺える(一部事例に関しては具体的なやりとりが書かれている)。
「今という時代を映す鏡」をテーマに、時代の波に流されず、問題の奥深く切り込み、自分の使命、キャスター像を貫き通した国谷氏にあらためて、そのすごさを感じた。EU離脱やトランプ大統領の登場など保護主義の台頭が世界の将来に不安をもたらしているが、まさに「ポスト真実」「オールタナティブ真実」「新たな判断」などの言葉で客観的な事実や真実を覆い隠し、感情的な訴えかけに人々が影響され、世論形成に大きなインパクトをもたらしている。今メディアの影響力が弱まり、根拠が定かでなくても感情的に寄り添いやすい情報に向かって社会がながれていくとしたら、事実を踏まえて人々が判断するという民主主義の前提が脅かされることになると、国谷氏は警鐘を鳴らす。かっては“ベトナム戦争を止めたのはメディアの力”と言われる時代もあったが、今のままで行くとまた戦争時代に突入する危険性を感じてしまう。今こそ次世代のことを考えて我々一人一人が声を上げる時ではなかろうか。

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