日本への原爆投下から46年、広島・長崎で原爆慰霊＆平和記念式典が開かれ、近く終戦祈念日を迎える。戦後生まれの私としては、戦時中の話は、今年亡くなられた半藤一利氏の本などから知るしかない。日経の日曜版「The Style」の7月25日から連載されている「総力戦を生き抜く」は、“1937年に始まった日中戦争から敗戦までの8年間、日本は戦時体制一色に染まっていった中で、芸術家は何をしてきたのか”との新たな視点に興味を惹かれた。

7月25日の1回目は「演出された”明るい戦争“」だ。盧溝橋付近で発生した日中両軍の小競り合いがもとで1937年日中戦争が勃発。増兵のため第一次近衛内閣が総力戦に駆り出す「国民精神総動員」運動を展開。天皇陛下も反対し、お互いに宣戦布告もなしの変な戦争のため、国民の機運も高まらないことを心配した近衛内閣の一大キャンペーンだった。芸術家も駆り出され、横山大観や竹内栖鳳などが政府のポスターの原画を寄贈したそうだ。地方自治体、企業なども巻き込んだ国家的な統制を強めたにも関わらず、戦時色の醸成は十分ではなかった。人々の心を揺り動かす決定的な出来事は1941年12月8日の真珠湾攻撃だった。真珠湾の華々しい成果に、高村光太郎や島木健作などもその感激を詩っている。「われら自ら力を養ひてひとたび起つ。老若男女皆兵なり。大敵非を悟るにいたるまでわれらは戦う（高村）」、「“妖雲を拝して天日を仰ぐ”というのは実にこの日この時のことであった。一切の躊躇、逡巡、遅疑、曖昧と言うものが一掃されてただ一つの意思が決定された。この意思は全国民のものとなった（島木）」。太平洋戦争の緒戦は、理念のはっきりしない日中戦争から解き放たれ、海外での華々しい戦績を明るく描くものだった。陸軍から派遣された画家鶴田吾郎作の「神兵パレンバンに降下す」は無数の落下傘が降下する華々しさがある。作家の伊藤整は、「大東亜戦争直前の重苦しさもなくなっている。実にこの戦争はいい。明るい」と記している。戦争画研究の第一人者の河田明久教授は「日ごろ実社会との関係が希薄な画家たちには、後ろめたさや居心地の悪さを少しでも解消したい」と次々と画家が従軍し戦争画を描いたと言う。そのような中で、太宰治は「アカルサハ、ホロビノ姿デアラウカ。人モ家モ、暗イウチハマダ滅亡セヌ」と予言的な言葉を書き記している。

8月5日の2回目は、「我慢求め言葉を総動員」とのテーマで、「お国のために金を政府に売りましょう」、「230億我らの攻略目標」、「欲しがりません　勝つまでは」など、軍事費を確保するために国民に贅沢を禁じ、我慢を強い、厳しい思想統制を強いるためにあらゆる手段を講じたことを記している。

8月8日の3回目は、「銃後の女”奉公“の果てに」だ。「銃後の守りを固めなさい」「我が子を差し出しなさい」「産めよ、増やせよ」「子どもを健康に育てよ」など、いろんな使命を持った女性たちを鼓舞するためにも女流美術家が駆り出され寄与した。日本が、彫刻、工芸まで多ジャンルの女性美術家50人を集めた「女流美術家奉公隊」（1943.2結成）が、銃後で働く女性達の絵でアピールし、「母よ、子を大空へ」の新聞連載にスケッチや文章、短歌で母性に訴えた。公称1000万人の会員を有した「大日本国防婦人会」では、母として皇国の御用に立つ子供を育て、主婦としていかなる消費生活の窮迫にも耐え抜くことをうたっていた。未婚の女性を働き手として強制的に確保する「女子挺身隊」も政府の要請で組織化された。

米英の戦力、工業力などの正確な情報を把握していない知識人の反応は、戦勝を喜ぶ名もない庶民とさして変わることはなかった。特攻隊に象徴されるように世の中の「お国のために」のムードにのっかって多くの貴重な命を国にささげた悲劇に、国の施策とはいえ、多くの知識人も加担したことは否めない。終戦記念日を迎えるにあたって、今一度戦争は絶対起こさない、起こさせないことを考えてみたい。

日本もやっとCO2削減に向けて世界から非難を受けていた「古い石炭火力発電所の発電量 9割程度削減へ調整」することになった。温暖化の影響と言われる世界的な気候変動や山火事の増大、氷河の溶解などが日々報じられており、日本でも毎年のように豪雨被害が発生している。その中で、最近温暖化の影響で感染症が多発する可能性が論じられるようになってきた。

6月28日の日経の「感染症リスク温暖化で増大～凍土から炭疽菌/デング熱、蚊の生息域拡大～」の記事を見て、コロナ禍のような事態が、温暖化の影響でより頻度が多くなることが懸念されるのではないかと大きな危惧を感じた。

シベリア北部では4年前住民が炭疽菌に集団感染し、軍まで出動する騒ぎが起きたが、炭疽菌を持つトナカイの死骸が永久凍土から姿を現し、他の動物に感染したのが原因だったそうだ。シベリアでは今年30度を超える日があったそうで、ロシアの研究者は「気候変動により人獣共通感染症のリスクが高まっている」と言い、フランスの研究チームはシベリアの凍土から新種のウィルスを発見したと言う。

他の地域でも温暖化の影響で感染症が広がっている。南米では海水温が例年より高いエルニーニョ現象の発生時にコレラが流行すると言う。気候変動で頻発する洪水もコロナの感染者を増やす。２０１４年に代々木公園を中心に発生したデング熱も気温上昇で本来熱帯や、亜熱帯地域の病気が媒介する蚊と共に北上してもので、重症型のデング熱は今では100か国以上に広がりを見せている。他にも多くの事例が紹介されている。

致知7月号でも、月尾嘉男東大名誉教授が「人類は幾度もウィルスとの戦いを乗り越えてきた」との記事の中で、

今一部の感染症学者が憂慮しているのは、シベリアなどにある永久凍土が温暖化のために溶け始めていることです。永久凍土の中にはマンモスやトナカイの死骸、さらに旧ソ連時代に埋められた人間の死体などもあり、シベリアでは露出した死体に付着していた未知のウィルスの蔓延によって、数十人の死者を出しています。永久凍土の融解が進めば爆発的に拡大する恐れがあります。

と述べている。

温暖化が進めば、今回のコロナウィルスのようなパンデミックが起こる頻度は従来にも増して増えることが予想される。環境政策に詳しい専門家（東京大学高村教授）は「気候変動への関心が薄れている。自然とつながる気候変動のリスクは感染症の問題でもある」と言う。医療体制など、今回のコロナウィルスの貴重な経験を医療体制の充実など。今後の対策に是非ともつなげて欲しい。

テレビを見ていると、今「昆虫食がヨーロッパなどで人気が出始めている」と報じられ、さなぎやコウロギなどが食卓に並ぶ姿を見て、ギョットした。昔、“イナゴ”を炒って食べたことを思い出すが、現在のように食材が豊富な時に「なぜ昆虫を」と疑問に思い、インターネットなどで調べてみた。

欧州で昆虫食が話題に上り始めたのは5～10年前。国連食料農業機関（FAO）が2013年、食の安全保障に絡め、昆虫食の可能性を強調した報告書を発表。世界の人口増加で新たな牧畜場所の確保は困難となり、漁業資源も枯渇すると指摘。気候変動や降水量の減少で食糧生産が難しくなるとの危機感を示した。FAOによると、牛肉1キロの生産に必要な水が2万２０００リットル、豚肉が３５００リットルに対し、昆虫は１０リットル程度でえさも少なくて済む。さらに牛は”ゲップ”時にメタンガスを出す。栄養面でも、牛肉に比べ、たんぱく質は９割あり、アミノ酸の一部は上回るそうだ。先日国連の温暖化抑制会議開催時小泉大臣がステーキを食べたことが話題になったのを思い出す。

世界を見てみると、フィンランドのヘルシンキでは、スーパーにコオロギ商品がスナック菓子棚に並び、ほぼ売り切れていたと。フィンランドでは、コオロギ農家が約５０軒、企業６社がすでにあると言う。フランス・パリでも昆虫を混ぜたハンバーガーが、試験販売では５００個が５分で完売したとか。タイではコオロギの養殖工場があり、月16トンのコオロギを生産し、欧州、オーストラリア、北米などに輸出していると言う。
日本では、どうだろうか？信州では、イナゴのつくだ煮や、蜂の子など、昆虫食が昔から根付いており、スーパーでも売られているそうだ。FAOの報告書以後、日本でも昆虫食に対する関心が増え、昆虫食に関するNPO法人への要望が増え、あちこちで、昆虫食に関する講演会や、学習会を開いている。すでに、昆虫食を生産、販売する店も全国で増えている。京都で、コオロギの粉末を混ぜたお菓子を販売する”バグモ“（2018,11販売開始）、徳島大発のベンチャー「大学シーズ研究所」も18年12月に、コオロギ約30匹分の粉末を練り込んだパンを発売した。大阪国際大では毎年の「防災フェスタ」でイナゴなどを使ったクッキーを提供している。熊本市では18年11月、風船専門店「ディスカバー　バルーン」に食用のカブトムシなどを買える自動販売機が登場し、毎月数百個と予想以上の売れ行きとなっている。

現在、世界人口70億人が、30年後には100億人に増える。今でも、温暖化で、うなぎ、サンマなどが減少するとともに、中国の食糧事情の変化で、マグロの供給量に限界が生じつつある。牧場面積も限界を迎えつつある状況の中で、肉や魚に変わる食材として、栄養素に富む昆虫が注目されるのは時代の趨勢かもしれない。５０年、１００年後には昆虫食が当たり前の世界になっているかもしれない。