喜寿を迎えて8か月。男性の平均寿命８１歳に近づき、巷に飛び交う“終活”の言葉が気になり始めた。友人含めて身近な人たちの訃報に接することも多くなったせいもあり、より身近に死を考えるようになったこともありそうだ。

”終活“という言葉が初めて出たのは2009年8月週刊朝日での連載「現代終活事情」だそうだが、当時は葬儀や墓、遺産相続が中心だった終活が、現在は余生の生活設計、認知症になった場合の介護方法、余命宣告や延命治療を望むかどうかなど老後の生活全般を考える概念になっている。

私も数年前、エンディングノートを購入し、一部記入をしたが記入したのはまさに治療方法の希望、死んだ場合の葬儀方法、連絡して欲しい人、財産状況など、死亡前後の家族が困らないための情報をまとめたものとなっている。

最近「迷惑な終活」（内館牧子著、講談社、2024.9．9刊）を読んだ。７０代の夫婦の終活に対する考え方の違いをストーリーにしたものだ。妻（礼子）は、いわゆる終活に熱心で、夫（栄太）にも進めるが、夫は「生きているうちに死の準備はしない」と妻の勧めに同調できない。彼の主張は「これまでの人生でやり残したことにケリをつけるのが終活だ」と、あくまで自分の人生を全うすることに注力する。そこで、「高校の時思いを馳せた女性が忘れられず、かつその女性の恥ずかしい姿を覗いた失礼をお詫びしたい」と思い立ち、行動に出る。が、彼女は自分を覚えていない。しかし、栄太の考え方や行動に刺激を受けた高校の友人たちも、礼子も残りの人生を、死を考えるのではなく、自分の人生を精一杯生きることに目覚めるとのストーリーだ。

内館氏もあとがきで、７０代は「老人のアマチュア」と言い、ひとくくりに”高齢者“、”老人“とされるのではなく、主人公圭太のようなワクワクとする生き方もあるのではと言う。

「妻の終活」（坂井希久子著、祥伝社文庫、2022.８刊）にも思い知らされる面があった。４２年連れ添った妻（杏子）が突然ガンで余命１年の宣告を受けた。会社に人生をささげてきた夫（廉太郎）は食事や洗濯など自分の身の回りのことは何もできないのに子供じみた意地を張るばかりで、娘たちにも馬鹿にされる。杏子は余命１年の宣告以来、廉太郎が一人で生活できるよう、近所付き合いも含めて、一人で生活するためのすべてのことを教える日々を送った。余命少ない中、なかなか覚えようとしない廉太郎に苦労しながら日々を過ごす。これが“妻の終活”？というより、死に直面した杏子が廉太郎の余生を送るための”終活“を促したともいえる。

様々な”終活“があるのが分かったが、「残りの人生を後悔なくしっかり幸せな気分で生きていく、そして残される人に迷惑をかけないこと」がその基本のように思われる。が、「それがそう簡単なことではない」というのが実感だ。夫を亡くした妻、妻を亡くした夫、どちらが余生を不自由なく生きていけるか？夫婦仲がいい場合、あまりよくない場合で答えは違うと思うが、世間では妻に先立たれた夫の方がその後の人生が辛いと言うのが一般的なようだ。私も廉太郎と同じく団塊世代だが、若い世代は我々とは違うのかもしれないが・・・。若い人たちも、充実した幸せな老後を送るために、今をどう生きるか考えておいた方がよさそうだ。

後期高齢者になり、知人の訃報が増えていく状況の中で、色々考えさせられる。

シェーデ教授は「日本は確かに米国に比べ極端なほどに遅い変化でした。しかし遅いことは停滞を意味しない。日本企業は時間をかけながら着実に変化を重ね、ここに再興した」と言う。この軌跡を「舞の海作戦」と称している。小柄ながら機敏な動きで多彩な技を繰り出し、巨漢の小錦や曙の向こうを張った人気力士を言うが、かっての日本は企業の多角化による規模拡大を目指したが、そこから、他がマネできない中核的な技術を磨いて勝負する戦略に改めたという。具体的には、アジアのライバルの台頭で優位性を失った消費者向け製品や普及品から、サプライチェーン上流へと軸足を移してきた。高度で複雑な技術が要る部品や素材、半導体製造装置や工作機械などの”生産財“の多くで日本製品は圧倒的なシェアを占める。このような面が消費者には見えず、なかなか評価されずにいるが、常にスポットライトを浴びないと気が済まない米国人と違って、静かに物事を支配していくやり方は日本人の性格にも合っており、今後に期待できると言う。さらに「この遅さこそ、倒産や失業による社会の大混乱を避けながら、日本企業が復活することを可能にした知恵だった」とも言う。

米国ではコロナのパンデミックで、その初期の2020年春、1か月で2000万人分もの雇用が失われ、治安が日々悪化していく緊張感に襲われたそうだ。そのころ日本で増えた失業者は６万人だった。しかし米国の回復は早く、約２年で雇用者数はコロナ前の水準を取り戻し成長産業へと労働力が移っている。米国は”食うか食われるか”の厳しい世界で、日本人には合わないのでは言う。「AIや消費者向けサービスでは、日本は米中に比べ遅れを取っているが、例えば工場の自動化やロボット工学という分野では日本は世界最先端におり、米国はそこまで強くない。すべてを持っている国などない」とも。

とかく足らざる点を指摘するのに熱心になりがちなメディアだが、弱みは別の強みと分かちがたく結びついた代償なのではないかと冷静に見つめてみたいと当記事の江渕崇記者は締めている。

時同じく、致知９月号で、東洋思想研究家田口佳史氏とJFEホールディングス名誉顧問の籔土文夫氏の「２０５０年の日本を考える」との対談記事が掲載されている。結論的には、志教育の必要性を説かれている。日本は、知的資源立国で、優れた思想、哲学がこれだけ蓄積している国は世界広しと言えども他にはない。戦前までは、幼年教育でも仁義礼智の四徳教育が行われていたが、戦後GHQの介入でできなくなってしまった。大谷が外国選手を超える大記録を打ち立てているのは、小さいころからの家族の志教育、花巻東高校の佐々木監督の専門能力面、精神面での指導が大きく寄与しているという。明治維新での若者の改革精神とその志も目を見張るものがある。しかし、今や外国留学も中国や韓国に比べて大きく差をつけられている。

総裁選でも、解雇規制の緩和なども議論されているが、いかに日本の良き文化を守りながら、“世界をリードできる日本”にするか、これからの日本を背負う若者の志教育、少子化問題と合わせて具体的な議論が求められる。政治による日本独自の方向性にも期待したい。

自民党総裁選や立憲党首選がマスコミを賑わせている。「日本を世界のてっぺんに押し上げる」、「世界をリードする日本」、「所得倍増で新しい日本」など、スローガンは立派だが、今の日本の現状をどう変えていくか、具体的な施策、道筋は見えない。

いろんな指標が示すが、過去の日本の栄光が今や昔物語となっている。世界企業価値ランキングでは、1989年には、１位がNTT,１０位以内に金融業が5行、10位から20位の中に製造業が11位のトヨタはじめ６社が入っている。それが、2024年にはトヨタが39位で、20位までに米国企業が17社という状況に一変している。

大学世界ランキングでは、2016年の閣議で「今後10年間に世界ランキング100位以内に10校目標とする」と決定されている。が、2016年時点と2024年の100校以内を見ると、中国2校→7校、香港2校→5校、韓国2校→3校、日本2校→2校となっており、目標は2年後とは言え、閣議目標達成は絶望的だ。GDPは長らく2位を維持していたが今は4位、一人当たりGDPは38位。平均年収の低さも問題で、新卒の平均年収が、スイス約900万円のところ日本は300万円。韓国にも負けている。池上彰氏によると、アニメーターの給料も中国約50万円、日本は約35万円で、アニメの世界も中国の下請け化も必至と言う。脱炭素、EV化の遅れも指摘され、テスラやGAFAの動きから、トヨタもいずれはアメリカ、中国の下請け化となることが危惧されている。このような状況の中で「日本を世界のてっぺんに！」と言われても・・・。

8月27日朝日新聞夕刊の記事に目が留まった。カリフォルニア大学サンディエゴ校のウリケ・シェーデ教授の「日本経済は失われていなかった」との主張記事だ。

「食うか食われるか」の厳しい米国文化と違って、社会の安定を大事にする日本の経済は時間はかかっているが、着実に成長している、との論調だ。

詳細は「日本経済はどうなる？日本流の発展はあるのか？～その２～」に続く。