グローバル化する日本企業は間もなく韓国の成功事例を真似て、海外留学組みを大幅に採用することになる。役員会も英語で行う企業が増えてくるはずだ。今は一部の大学だけだが、大学自身の生き残り（留学生の受け入れ）と学生の就職のために、英語で授業を行う大学が増えてくるはずだ。
世界へ出て行かなければ生き残れない日本の企業で、社員の英語力は余りにも低い。しかも、海外へ行きたくない社員が急増しているそうだ。国内でぬくぬくとしていたいのだ。海外へ行きたくない人は会社へ入るべきではない。
輸出で大きくなった日本企業は、国内に市場だけでは、現状維持さえ出来ない。勿論、売上の大半を海外から上げないと成長は見込めない。取り敢えずは、日本語の出来る外国人を雇うにしても、現地化を進めるためには日本人社員も現地の言葉を話すことが必須だ。英語の出来る人の方が、他の言語にも入り易い。
日本のIT企業では多くの上流先進技術を英語国のアメリカに依存しており、下流のプログラミングは東南アジアの国々にアウトソーシングで依存している。まともにビジネスを行うためには英語力と東南アジアの言語の両方に通じている必要がある。
韓国の財閥では、古くから社員に英語力と日本語が必須とされて来た。日本から先進技術や部品を買って、組み立てて世界へ売るためだ。多分、今では日本語の必要性は、以前ほどではなくなっているのかも知れないが。