離職率に関するご質問について

Pocket

 

 

今日は姪っ子の高校合格祝いで埼玉の親戚へ行ってきました。
往復2時間のドライブから帰って、来年小学生の甥っ子からもらったクッキーを食べながらテレビをつけたら、新型GT-RやレクサスLFAが走ってました。
日本の車もかなり進化していきますね。
500PS以上なんて想像が出来ません。
軽ければ、その半分で充分だと思う(笑)。

ご質問のメールを頂きました。
12月27日に離職率に関して、
> 現採用方式(ネットワーク技術者を目差す未経験者の募集CCNA研修付)以降の離職率は3.1%でした。
と書きましたが、現採用方式以前の離職率はどのくらいだったのか?という内容です。

実は12月31日に書いた通り、現採用方式以前は契約社員や協力会社の技術者が中心だったのです。
契約社員の中には個人事業主(フリーランス)というより、社会保険や源泉徴収を会社で処理して欲しいという、準社員(案件単位の期間社員)という形の方もおりました。
ですので、離職率という言葉自体が当てはまらない雇用形態だったのです。
常用正社員だけで計算すると、6人中、2人が離職しましたので、離職率は33.3%ということになるようです。
お恥ずかしい話ですが、計算するほどの人数でもないのです(笑)。
期間社員まで含めて計算すると、13人中9人離職で、離職率は69.2%ということになるようです。
正社員だけだとデータが少な過ぎ、期間社員まで入れると意味が無い。
「現採用方式以降の離職率は3.1%」と書いたのは、そういう事情からでした。
もっとも離職率は、入社3年後、5年後、7年後の数字が重要だと認識しています。

話は戻りますが、
大手電機メーカ殿との契約が請負から特定派遣(会社待機中も給料が支給される常用正社員のみの派遣)に変わるなど、コンプライアンスを意識する形で大きな変革を行いました。
常用正社員の継続採用で、現採用方式のことです。
そのため、お蔭様で他の大手電機メーカ殿、最大手キャリアのグループ企業殿ともお取引が始まりました。
ちなみに請負と特定派遣とは、社員からみると何も違いはありません。
会社間の契約に違いはあっても、会社と社員の間は変わらないからです。
また、採用計画が順調な大きな要因は、現採用方式と同時に始めた査定方式にあります。
この査定方式も、入社3年後、5年後、7年後の数字に大きく貢献してくれるものと期待しています。

正社員の継続採用を始めてからは、歴史の浅い会社です。
今後、100名、500名、1,000名と社員を増やしていく計画です。
あと○年したら中途採用は難しい世の中になっているかもしれません。
そうなれば、新卒採用も重視することになります。
新卒の採用効率を上げるためにも、その時に必須なのは上場ということでしょう。
間接社員もかなりの人数になるはずです。
そういう意味では、現社員は勿論、これから入社する方々も、将来を担うスターティングメンバーと思って頂きたいのです。